税理士講座・受講料比較
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TACと資格の大原>の税理士講座の受講料とパック申込時の割引価格を比較してみました。それぞれグラフ化すると次のとおりです。
ちなみに、このように集計を行なうと税理士資格取得までに総額100万円以上の投資が必要になることが明白となりますが、自分に対する知的投資は将来数百倍以上にもなって必ず返ってきます。したがって出費を抑えようとせず、必要な投資であればどんどん行なったほうが長い目で考えると絶対にお得です。したがって受講料の比較はあくまで参考としてお考えください。
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簿記論と財務諸表論を同時申込した場合
資格の大原>
| 簿財単科申込 |
411,400 |
100% |
| 2年2科目パックA |
380,500 |
92.5% |
| 簿財パック |
360,000 |
87.5% |
TAC
| 簿財レギュラー |
410,000 |
100% |
| 2年2科目パック |
370,000 |
90.2% |
| 簿財パック |
360,000 |
87.8% |
法人税法と消費税法を同時申込した場合
資格の大原>
| 法消単科申込 |
359,900 |
100% |
| 2年2科目パックA |
380,500 |
105.7% |
TAC
| 法消レギュラー |
338,000 |
100% |
| 法消年内完結 |
369,000 |
109.2% |
| 2年2科目パック |
308,000 |
91.1% |
3年で5科目受験する場合
資格の大原>
| 3年5科目単価申込 |
953,000 |
100% |
| 3年5科目パック |
730,200 |
76.6% |
TAC
| 3年5科目レギュラー |
953,000 |
100% |
| 3年5科目年内完結 |
1,057,000 |
110.9% |
| 3年本科生 |
714,000 |
74.9% |
税理士試験の受験科目
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法人税法は所得税法と並んで税理士試験の最難関科目とされている科目です。法人税法は、将来税理士として仕事をしていくには絶対不可欠な知識であるため、同じく選択必須科目である所得税法より受験者数が毎年約2倍多いです。
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所得税法は税法科目で最も条文数が多く、法人税法と同様にかなり広い範囲から出題されます。計算の構造は法人税法と似ていますが、法人税法とは異なり、所得を10種類に区分するという特徴があります。
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消費税法は1989年から税理士試験の受験科目となっており、試験自体まだまだ歴史が浅く、条文数も少ないです。また簿記論財務諸表論に合格した受験生の大半が最初に受験する税法科目であるため、税法科目の中では受験生のレベルも比較的高くなく合格しやすい科目といえます。ちなみに毎年受験者数が1万人弱と最も受験者数が多い科目になっています。
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相続税法は1税法2税目という大きな特徴があります。条文数が法人税法などの半分程度と少なく、近年の本試験での出題傾向が安定しており理論の解答がベタでよいため、ハイレベルな戦いとなりますが努力が報われやすい科目となっています。
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